VR制作にかかる費用、カギを握るのは「誰向けか」「どこまで作り込むか」

“VR元年”と呼ばれた2016年以降、VRゲームをはじめとするエンタメから、産業・医療目的のものまで、さまざまなVRコンテンツが日々生まれています。また、スマートフォンはもとより、VRヘッドマウントディスプレイ(VRHMD)や360度動画カメラの普及・低価格化、VRコンテンツ制作ツールの充実などもあり、VRコンテンツ制作のハードルは以前と比べて格段に下がっています。

そのような状況を踏まえ、例えば顧客向けのプロモーション用映像や社員研修用プログラムなどを、VRコンテンツとして制作・活用する企業も増えてきました。

しかし、実際の制作費用・コストはVRコンテンツの種類や“中身”によって千差万別。そこで本記事では、VRコンテンツやソリューションの制作コストについて、「どのように考えるべきか」「何がポイントなのか」という面から解説していきます。

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調査レポート:新型コロナはVR/AR企業の多くにマイナスの影響、同時に「新たな商機」も

Moguraでは、「新型コロナウイルスのVR/ARビジネスへの影響調査」をWebアンケート形式で実施しました。アンケートは2020年5月26日から6月3日の期間に実施、VR/AR関連事業に取り組んでいる企業36社から任意で回答を得ました。

調査結果のポイント

・VR/AR企業の80%は売上にマイナス影響だが、一部ではプラス影響も。

・今後の対策としては、新たな商品・サービスの開発や既存商品・サービスの提供方法の見直しが挙げられる。また、攻めの施策を打とうとしている企業も多い。

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VR/AR企業も対象、新型コロナウイルス対策関連の助成金・融資・支援制度まとめ

新型コロナウイルス感染症の拡大と、それに伴う政府の緊急事態宣言により、人々の日常生活はもちろん、事業活動にも大きな影響が出ています。企業の中には休業や廃業、会社の倒産を余儀なくされるところも出てきました。

この非常事態に対し、経済産業省や厚生労働省をはじめとする公的組織などでは、特に大きな影響を受けている事業者に対し、事業の継続・再起を支援する助成金や融資などの各種支援策を用意しています。

この記事では、特に影響が大きいとされる飲食業や接客業だけでなく、IT企業・VR/AR関連企業でも申請・利用できる助成金や融資、支援制度をご紹介します。

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新型コロナウィルス対策で高まるVR/ARへの期待

新型コロナウイルス感染症の対策として、対面での接触を伴わないオンライン会議・テレワークを導入する企業が増加しています。

テレワークの形式の一つとして、オンライン会議以外にも有効と考えられるのが、VRやAR活用を活用した業務改善です。VR/AR領域については、2023年には1,606億ドル(約17兆円)の市場規模に達する見通しとの統計もあります。VRの普及に伴い、業務改善等で活用するシーンがさらに増えることも予想されます。

この記事では、今後注目を集めるVR/ARによる業務改善・活用法を、具体的な事例を含めてご紹介します。

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